ノーベル賞、新潟県、GMAネクスト

ノーベル物理学賞を受賞した真鍋氏らの功績により、CO2濃度が気温上昇に与える影響が明らかになったことで、具体的な数値目標を設定して脱炭素への取り組みを行うことが出来る環境が整いました。

 

SDGsやESGという考え方が生まれて実践されはじめているのも、ある意味真鍋氏らの功績と言えるのではないかとも思います。

 

 

真鍋氏らの功績により世界中で推進されつつある脱炭素への取り組みですが、実際にこの取り組みを企業で行っていくのは容易ではありません。

 

再生エネルギーの導入、CO2を排出しない設備の導入など、企業単独で対応するためには多くの投資が必要となることから、特に中小企業にとっては脱炭素への取り組みは大きな負担です。

 

民間レベルのみで脱炭素への取り組みを推進していくのには限界があるため、国や自治体と一緒に脱炭素を実現するための取り組みが必要になってくるのではないかと思います。

 

そんな中、新潟県が2022年4月の組織改正で、環境局（仮称）を新設すると発表しました。

 

新潟県によると、新たに新設する環境局が県庁内外の調整、企画立案時の司令塔役となり環境施策を中心となって推進するということです。

 

これまで、行政の縦割りの壁に悩まされて思うようにいろんな施策が進まなかった日本。

 

今回の新潟の取り組みがモデルケースとなって、GMAネクストのある大分をはじめ全国に広がれば、脱炭素へ向けた動きが日本でも一気に進むのではないかと期待しています。

新潟県の取り組みが上手くいくことに期待をしていますが、たとえ失敗したとしても脱炭素への世界的な流れが止まることはないでしょう。

 

当然のことながら世界の中の日本も、行政の十分なサポートがあろうがなかろうが企業の脱炭素に向けた取組みには対応せざるをえなくなってきます。

 

「20☓☓年に企業はCO2の排出量をゼロにしろ！」なんて急に言われて慌てないためには、今からでも取り組めるCO2削減施策を少しづつ初めておく必要があります。

 

「でも、CO2削減施策を進めると言っても実際問題どうすればよいのか？」

 

そのようなお悩みの企業さま、個人事業主さまは、その対応を株式会社GMAネクストに丸投げしませんか？

 

株式会社GMAネクストでは、太陽光発電設備や蓄電池、電気自動車のリース・販売を行っています。

 

「発電→蓄電→使う」をセットにした設備をご提供することで、全体最適化された最適な設備プランをご提案することが可能です。

 

また、環境を考えた事業拡大をご検討中の企業・個人事業主様には、「ソーラーシェアリング」という新しい形の農業をご提案しています。

 

脱炭素企業実現に向け、出来ることから始めてみませんか？

 

株式会社GMAネクストが全力でサポートしますので、ぜひお問合せ下さい！